ﾍﾟｰｼﾞの最初に
戻る
ﾄｯﾌﾟへ[0]●「おきぐすり」の移り変わり
江戸時代に始まり、多くの販売員の努力によって、全国に確かな地位 を築いていった「おきぐすり」ですが、その歴史は苦難の連続でした。
最初の大きな苦難は明治維新と同時に訪れました。中央集権体制をめざす明治政府の医薬行政は、西洋医学に基づく製薬の発展を期待し、漢方医学を根拠とし長い間、信用をかち取ってきた「おきぐすり」を滅亡の危機に立たせました。
医療医薬の近代化を進める政府は、なかなか改革の成果のあがらない「おきぐすり」に対して、次第に懲罰的な厳しい政策をとるようになりました。
明治3年（1870年）12月には「売薬取締規則」が発布され、旧幕府の医学所であった大学東校での検査を受けて免状をもらわなければ営業できないことになりました。また、開発された有効なくすりは7年間の専売を認めるという項目を設け、商品の改善を迫ってきました。
明治10年（1877年）には、「売薬規則」によって売薬営業税や鑑札料などの税を定めて、売薬業界への圧力を強めました。さらに、明治政府は、西南戦争により財政の困難を補うことと「無害無能で日用の必要品でない売薬が莫大な利益をあげている」との理由で、明治16年1月から売薬印紙税を課してきました。これは、すべてのくすりに定価を付記し、その1割の額面 の収入印紙を貼らせることにしたもので売薬税とあわせ、業者には致命的な打撃となりました。
この売薬印紙税は、40数年後の大正15年になってようやく廃止されましたが、その後も、昭和初年の経済恐慌、太平洋戦争の敗戦など苦難の歴史は続きました。
昭和22年、戦時中の売薬統制が解かれ、自由にくすりを製造し、配置できるようになり、「おきぐすり」の製造や販売の組織づくりが行われましたが、戦後のインフレの影響で経営は苦境にたたされました。
昭和30年代に入ると、薬業界全体の生産が活発になり、著しい伸びを示しましたが、昭和36年から始まった国民皆保険制の実施で、国民はちょっとした病気でも医者にかかるようになり、このため国民医療費の増大という新たな財政上の問題も浮上して参りました。
こうした状況の中、軽い病気は自分で治すというセルフメディケーション（自己治療）の考えが徐々に浸透。くすりや医学の情報、知識が豊富な現代人の健康管理に「おきぐすり」が一役買っています。